近年の省エネルギーに対する関心の高まりに伴い、ＪＩＳ規格が改正され、実際の使用状態に近い省エネルギー性の評価方法として、新たにＡＰＦの表示が加わりました。 | |||||
| ＣＯＰ（エネルギー消費効率） |
| ＡＰＦ（通年エネルギー消費効率） | |||
❐ある一定の温度条件のもとで運転したワン ポイントだけで効率を表したものです。 | | ❐使用状態に則した通年のエネルギー効率を 表 したものです。 | |||
| ＣＯＰ＝ | 定格能力（ｋＷ） | ＡＰＦ＝ | 冷房＋暖房期間総合負荷（ｋＷｈ） | ||
| 定格消費電力（ｋＷ） | 冷房＋暖房期間消費電力量（ｋＷｈ） | ||||
これからは、ＡＰＦが省エネ目安の主流となります。
ポイント！
♧ ＣＯＰ値・ＡＰＦ値とも、数値が大きければ大きいほど省エネ性能が優れることになる。
♧ ＣＯＰ値は、冷房・暖房能力を消費電力で単純に割ったもので、実際の運転効率とは
かけ離れている可能性が高い。
♧ ＡＰＦ値は、より実際に則した運転効率を示す値で、ＣＯＰ値よりも実際の使用時の効率
に近い省エネ性能を示す。
| 耐震・免震・制震の違い | ||
| 耐震 | 免震 | 制震 |
 |  |  |
| 『耐震』とは・・・ | 『免震』とは・・・ | 『制震』とは・・・ |
地盤の揺れに対して何が何 でも頑張る構造。揺れようが 倒壊しないように造る。建物 を非常に剛かつ強にする。 あるいは非常に粘り強くす る。 | 地盤の揺れを上部構造（建 物本体。基礎より上の部分） に極力伝えないようにする 構造。そのため建物の最下 部を非常に柔らかくする。 | 揺れに対して反対側に力 を加えたり（アクティブ＝能 動的）、ブレーキを掛けたり （パッシブ＝受身的）して揺 れを減衰させる構造。 |
| ＣＡＳＢＥＥとは ・・・ | |
| 『ＣＡＳＢＥＥ』（建築物総合環境性能評価システム）は、建築物の環境性能で評価し格付けする手法である。省エネや省資源・リサイクル性能といった環境負荷削減の側面はもとより、室内の快適性や景観への配慮といった環境品質・性能向上といった側面も含めた、建築物の環境性能を総合的に評価するシステムである。 | |
| もっと詳しく知りたい人は⇒ |  |
住宅の省エネルギー基準は、
昭和55年に初めて制定された基準：通称「（旧）省エネルギー基準」（昭和55年基準）
平成4年に改定された基準：通称「新省エネルギー基準」（平成4年基準）
平成11年に改定された現在の基準：通称「次世代省エネルギー基準」（平成11年基準）
の3種類があります。改定されるたびに内容は強化されています。
そもそも「省エネルギー住宅」とは、家庭におけるエネルギー消費をより少なくして、地球の限りあるエネルギーを守ることを目的としています。家庭におけるエネルギー消費とは、様々な家電製品、暖冷房、給湯などですが、省エネといってもこれらの家電製品の使用を控えるとか、寒くても暖房やお湯を極力使わないとかいうことではありません。（もちろんムダ使いはいけませんが。）室内は快適に保ちながら、使用するエネルギーを少なくできる住宅をつくることが必要になってきます。そんな住宅の仕様を示したのが、上の「省エネルギー基準」です。
省エネルギー基準の主なものは住宅の断熱化です。家庭で消費されるエネルギーの63％は暖冷房と給湯といわれていますので、住まいの断熱性能を上げることで熱が外に漏れるのを少なくできるからです。
「次世代」省エネルギー基準とは
ではなぜ3種類もあるのか？最初の基準制定は第二次オイルショック、新省エネ基準への改定は湾岸戦争がきっかけになっていますが、次世代省エネルギー基準が必要となったことがらは、地球的規模の温暖化防止の動きです。
わが国も協力して対策を取ることが強く求められているなか、確実に二酸化炭素の排出を減らすには、誰でもが採用できる対策を示さなければなりません。二酸化炭素の発生主因である化石燃料をもやして電力や他のエネルギーを得ている割合の多いわが国では、一軒一軒の住宅のエネルギー消費を抑えることが、ゆくゆくは多量の二酸化炭素の排出削減につながります。そのための新たな基準が必要となりました。
次世代省エネルギー基準では、根本的にエネルギー漏れのない良質な断熱性能を持った住宅の基準となるよう見直し・強化されており、新省エネルギー基準と比較して暖冷房のエネルギー消費量を約20％削減することを目標としています。これは、欧米先進国のレベルとほぼ同じになっています。
次世代省エネルギー基準などの具体的な内容は下記のページもご覧ください。
(財)建築環境・省エネルギー機構
(社)日本建材・住宅設備産業協会
ライフサイクルコストとは、製品や構造物などの費用を製造～使用～廃棄の段階をトータルで考えた費用、訳して「生涯費用」ともいうものです。
住宅におけるライフサイクルコストでは、建物の企画・設計に始まり、竣工、運用を経て、寿命がきて解体処分するまでを住宅の生涯と定義して、その全期間に要する費用を意味します。
ライフサイクルコストは、初期建設費であるイニシャルコストと、エネルギー費、保全費、改修・更新費などのランニングコストにより構成されます。その中で、建築費は全コストの4分の1程度に過ぎず、残りの4分の3近くはランニングコストだとも言われています。建設の初期投資を抑えただけでは、その後に発生する改修・維持・管理にかかるメンテナンス費用が逆に増えることもあり、ライフサイクルコストが逆に増加することにもなりかねません。そのため、ライフサイクルコストの低減を図るには、企画・計画段階から、全費用をトータルに検討することが必要といわれています。
※ただし、住宅のように長期間使用するものの場合、燃料費の高騰など初期建設時には想定外の費用がかかることがあり、計算に誤差が生じる可能性が高くなります。
